自衛隊

登録日:2012/10/29(月) 10:21:37
更新日:2019/04/09 Tue 15:45:38
所要時間:約 21 分で読めます




「私は、我が国の平和と独立を守る自衛隊の使命を自覚し、
事に臨んでは危険を顧みず、身をもつて責務の完遂に務め、もつて国民の負託にこたえることを誓います。」
自衛隊宣誓文より 一部中略



自衛隊は日本国が保有する「自衛のための必要最小限度の」軍事組織。

「自衛隊は軍隊であるのか?」
これは自衛隊創設以来、現在に至るまで議論され続けられている問題であり、そのため常に微妙な立場に立たされている「矛盾を抱えた組織」である。
ただし自分たちが戦後日本における軍隊であると自覚している節も散見され、隊員経験者らの中には自分が元『職業軍人』であると自覚し、公言するケースもある。
例として仮面ライダースーパー1=沖一也役で知られる高杉俊介氏は元陸上自衛隊員の経歴を持つ事で有名だが、
氏は仮面ライダーSPRITS巻末インタビューで、このまま職業軍人でいるのか迷っていたとハッキリ述べている。
また、吉田茂元首相も政府答弁で「自衛隊は戦力なき軍隊である」と答えていたため、
設立当時の政府関係者も実質的には『GHQ指令に則って再建された日本軍』と認識していたのが伺える。



【自衛的な概要】
日本国が保有する軍事組織であり陸・海・空自衛隊によって構成される。
旧日本軍と違い最高司令官は内閣総理大臣であり、シビリアンコントロールが行われている。

総兵力は21万人であり、海洋国家のため特に海・空に重点が置かれた整備が行われており、
特にその戦力はアメリカ軍との連携によって最大の能力が発揮できるように設計され、戦略が立てられている。


【自衛的な歴史】
第二次世界大戦での敗戦後、日本は軍備を解体され有名な「戦争と軍備の放棄」を謳った憲法9条を盛り込んだ日本国憲法を制定したが、
朝鮮戦争の勃発とトルーマン大統領の『トルーマン・ドクトリン』における戦略の大転換で防衛用の軍備の必要性に気づいた米政府がほぼ強引にGHQに指令し、
なんとか理屈を考えて「日本国内の治安維持」の名目が立てられて1950年に警察予備隊が創設され、同年に保安隊を経由し、
1954年に自衛隊に改編されて現在に至る。
憲法9条と矛盾するこの組織の設立は実のところアメリカにとっては想定内で、当初の予定では新軍へ更に改編させ、西ドイツ同様の体勢にしようと目論んでいた。
だが陸軍悪玉論が主流となったことで軍再建はお流れ*1
因みにマッカーサーに取っても将来的な再軍備は既定路線であったが、
一度決めるとルールを変えるのを嫌がる日本人の気質を読みきれず(明治初期に制定された憲法の改正を一度もしていなかった)、
逆に米軍の戦後の行動の足かせになった事、完全な不沈空母化出来なかった事などが原因でマッカーサーは大統領の椅子を逃すことに。
その結果として自衛隊で落ち着いたそうな。

自衛隊は戦後50年にわたり実戦を一度も経験していない世界的に見て稀有な組織であり、
国連の平和維持活動や同盟軍であるアメリカの戦争にも参加することなく、この状態は永遠に続くものと思われていた…。

しかし冷戦終結後情勢は激変することになる。

湾岸戦争においても多国籍軍に参加せず日本政府は130億ドルにも上る資金援助を行ったが、
戦後、各国から全く評価されず、そればかりか「日本は安全を金で買っている」「一国だけの平和主義」と痛烈に批判された。

なお湾岸戦争終結後に行われたペルシャ湾の掃海期間中、ある米軍高官が、
「自国のエネルギー源の70%を中東に依存している日本のタンカーを守るため、何故合衆国や他国の若者が危険に身を晒さなければならないのか」
と本音を漏らした際、
ペルシャ湾掃海派遣部隊の指揮官として湾岸の夜明け作戦に参加していた落合畯1等海佐(最終階級は海将補)は
「日本人だってこれまでに130億ドル、つまり日本国民一人当たり1万円ずつ払って立派に国際貢献しているではないか」
と反論したが、件の米軍高官から、
「100ドル(当時の日本円で1万円相当)払えばペルシャ湾に来なくていいのだったら、俺は今ここで100ドル払ってやるよ」
と返されて何も言えなくなった事があったらしい。

同じく湾岸戦争集結後にクウェートが新聞に掲載した感謝の意を示す広告ではアメリカを中心とした多国籍軍11か国の国旗に加えて合計30の国の名前が載っていたが日本の名前は無かった。
前述の通り増税によって130億円という資金を捻出して提供したにも関わらず、全く国際社会から評価されない*2という顛末は日本にとって大きなトラウマと言え、同時に転換点となった。

これ以降、国連のPKOなどの海外派遣に自衛隊は積極的に参加することになる。
2003年には自衛隊初となる戦地であるイラクへと兵力を派遣し、現在もソマリアの海賊対策のため黒海やその近辺に陸・海・空自衛隊を派遣している。


【自衛的な軍事組織】

○[自衛的な陸上自衛隊]
約16万人。
自衛隊最大の人員を抱える陸上組織。
冷戦時代はソ連の侵攻に備えて、北方機動特別演習や北転事業を実施するなど、北海道での対着上陸作戦を重視していた。
しかし、冷戦終結後は島嶼防衛やゲリラコマンド対策を主軸に置き、南西方面への緊急展開作戦や対テロ作戦及び市街戦へ傾倒している。
かつては島国でありながら戦車1200両及び迫撃砲・無反動砲を除く火砲1000門/両(ただし旧式器材込みで額面上程強力では無い)保有と、
機甲科(戦車・偵察)や特科(砲兵)の整備に努力を払ってきたが、現在は普通科(歩兵)や化学科(NBC対処)の装備改善を図っている。
なお、設立時からしばらくの間は『陸軍悪玉論』が隆盛を極めていたために陸軍の伝統を受け継ぐのがタブーとされ、
表向きは『繋がりはない別の組織』と政府答弁がされていた。
だが、実質的には組織として機能させるために旧軍人たちを復権させて組織づくりを行ったため、実は陸軍の血を薄くであるが、継承している。
キャッチフレーズは「用意周到、動脈硬化」。
海上・航空では既に廃止された「自衛隊生徒」制度を唯一維持しており、中卒の男子が入学出来る「高等工科学校」(旧称少年工科学校)を持つ。

10式戦車
自衛隊の最新鋭戦車。
世界的に珍しい完全新規設計の戦車であり、世界最高水準の性能を誇る。
しかし、予算の関係もあって十分な数が配備されるかどうか危惧されている。
現行の防衛大綱では戦車を300両まで削減する事が目標となったため、今後は機動戦闘車と並行配備される模様である。
なお周辺諸国の関係による配置転換によって10式戦車は北海道・九州に集中配備される予定。

●16式機動戦闘車
平成28年度(2016年度)に制式化される装輪式の装甲戦闘車両。
ゲリラコマンドや主力戦車を除く装甲戦闘車両に対抗する目的で開発された。
74式戦車の実質的な後継として、主に機動師団や機動旅団及び本州の作戦基本部隊へ配備される。
現行の25大綱(2014年~2023年)では約200両の調達が予定されていて、初年度は1両当たり約7億円の予算が計上された。

●野外炊具
おそらく陸上自衛隊で一番実戦を経験している装備品。
屋外でも温かい食事を提供できる車両型の調理器で、灯油バーナーを使った炊飯器、同じく灯油バーナーを使用したかまどで煮物や味噌汁などを調理できる。ただし灯油バーナーの火力調節が難しく、焼き物に関しては実質無理らしい。
非常時でも米にこだわるあたり、日本人らしいと言えばらしい。
イベントなど自衛隊が参加する場合共に展示されることも多く好評、青島から立体化もされている。

●野外入浴セット
野外炊具と並んで実戦経験が多い装備品。
ライフラインが途絶した環境下でも温かい風呂へ入ることができる。大災害の際に被災地へ派遣されることが多く、その時には所属元の駐屯地に因んだ暖簾が入り口にかけられる。


○[自衛的な海上自衛隊
約4万5千人。
他の自衛隊と違い旧日本海軍の伝統を引き継いだ後継組織であり、その練度は自衛隊最強と言われている。
詳細は項目を参照。
米海軍との連携で最大限の能力を発揮できるように整備されており、対空・対潜能力に特化している。
キャッチフレーズは「伝統墨守、唯我独尊」

いずも型護衛艦
ひゅうが型を上回るヘリコプター搭載護衛艦(DDH)。
その大きさと拡張性を生かし艦隊旗艦や輸送艦、病院艦などマルチに対応できるようになっている。
その一環として日本海軍以来の艦上戦闘機運用可能にする準備が進められている。

そうりゅう型潜水艦
2,900トン型とも称される。
自衛隊初のAIP搭載型潜水艦であり、世界最大の通常動力型潜水艦。
SS-511(11番艦)以降はAIPではなく、リチウム・イオン蓄電池を採用している。


○[自衛的な航空自衛隊]
約4万5千人。
3自衛隊の中では旧軍との繋がりは事実上ないアメリカナイズされた軍隊であり、ある意味、純粋培養な自衛隊といえる組織*3
「防衛的な戦力」のため、戦略爆撃機は勿論のこと戦術爆撃機も導入していない。2000年代に入るまで空中給油機も導入されてなかった。
かつて戦闘機部隊は要撃(FI)と支援(FS)に別れていたが、現在は区分を解消している。
キャッチフレーズは「勇猛果敢、支離滅裂」

F-15J/DJ
第4世代ジェット戦闘機。F-15C/Dの空自仕様で、調達数は世界第一位のアメリカ空軍に次ぐ213機。
冷戦後の戦闘機部隊の削減に伴い一部は教育部隊へ配置転換されたため、ある意味すごく贅沢な運用をしていると言える。
近代化改修により今後も第一線を担う模様だが、1985年以前に生産された約100機については次期F-Xへの更新が検討されていた。
なお未改修のF-15を偵察型に改修し偵察部隊に配備する計画もあったが頓挫している。

●F-35A
統合打撃戦闘機計画に基づいて開発された第5世代ジェット戦闘機。
F-4EJ改の後継としてA型が採用され、42機の配備を計画している。また、価格に応じて調達数を増やす可能性も有るという。
航空自衛隊における初期作戦能力の獲得は2020年以降になると見られており、2010年代に対領空侵犯措置任務に就く飛行隊は存在しない筈である。
なお短距離/垂直離着陸可能なB型の導入検討が報道されたが、小野寺五典氏による防衛大臣記者会見で「検討の事実はない」と否定されていたが
後にいずも型に搭載する艦載機としてB型の導入が確定、また改修が施されないF-15も35に置き換えることが確定した。

F-2A/B
対艦攻撃を主な任務とする第4世代ジェット戦闘機。以前は「支援戦闘機」という区分であったが、前述の通り、現在は区分が解消されている。
日本で独自開発する予定であったが、日本の工業力ではエンジンの要求性能を満たせなかったこと、
アメリカとの貿易摩擦解消など、様々な要因で日米共同開発という形になった。
F-16をベースとして作られているものの、パッと見のシルエットが似ているだけで、中身はほとんど別物。
対艦ミサイルを四発積むことが可能で、対艦攻撃力に限れば名実ともに世界最高の「対艦番長」である。


【自衛的な予算】

自衛隊の年間予算は約4兆7千億円。これは世界第7位(ちなみに第1位はアメリカの70兆円)であり、世界中でも高額の軍事予算を確保している。
しかし、実は対GDP比でみれば0.9%であり、これは世界最低の水準である。
そして、周辺国が猛烈な軍拡を行っている中、自衛隊の予算は日本経済の不調や、
少子高齢化に伴う今後社会保障費の累乗倍での増額の予測もあって、今後も減少か横ばいを続けると考えられている。


【自衛的な災害派遣】

日本国が世界でも有数の災害大国であることを反映してか自衛隊は世界最多の災害救助・復興活動を行っている。

特に2011年に発生した東日本大震災においては延べ10万人もの自衛官が派遣され多くの人命が救われた。
この活動は国民の自衛隊への理解・好感へと繋がっている。

しかし、この活動が勘違いした一部政府内で「自衛隊を災害専門の組織に」という議論がおきている。
近年の自衛隊に対する国民感情の改善に歯ぎしりしている一部の反自衛隊市民運動家からも「サンダーバードのような災害専門組織に」という珍論が出される事が度々ある。
(忘れられがちだがサンダーバードはれっきとした武装組織である)


【自衛的な兵器】

自衛隊の兵器は特に陸上・海上自衛隊において国産品の割合が非常に高い。
ここまでなら問題はないのだが、問題は政府が決定した「武器輸出3原則」によって自衛他の兵器を全く輸出できない点である。

このため、自衛隊の兵器は「自衛隊専用のオーダーメイド」となっており、
単価を下げることが出来ず、世界一高い兵器となり全く配備が進んでないというのが現状である。
そのため、開発当時は世界最高の性能を持った兵器が配備した時には既に旧式になっていた事態が多く存在している。

あと、どうしたわけか調達した軽機関銃がどいつもこいつも欠陥品という謎のジンクスがある。


【自衛的な問題点】

  • 自衛隊の装備は少ない予算のやりくりの問題からか正面装備に偏る非常にいびつな装備体系になっている。
    陸上自衛隊では世界最強の戦車はあっても兵隊を輸送するトラックが不足し
    海上自衛隊では世界最強の艦艇はあっても、輸送艦が足らず
    航空自衛隊では世界最強の戦闘機はあっても、それを守るバンカーが無い
    という状態になっている。*4

  • 自衛隊の仮想敵は長年、中国や韓国、ロシアであり、現在も脅威にさらされ続けている。
    しかし、日本国政府における軍事に対する理解度は世界最低水準であり、それは自衛隊の活動そのものに悪影響を与えていることも多々ある。
    特に財務省は自衛隊の予算をあの手この手で削減しようとしている。

  • 上記の仮想敵に対しては兵力が少ない。
    自衛隊の兵力は約23万人。世界全体では15位前後、志願兵のみで構成させる軍隊としては上位5位に入る程で、脆弱という訳ではない。
    が、近隣国家故に仮想敵となる中国は約10倍、韓国は約2倍、ロシアは約6倍、とかなりの開きがある。
    また予備役に相当する予備自衛官類は定員約4.8万人(2014年現在)と少ない。
    とは言え、志願兵のみで構成する軍隊としては限界に近く、仮に徴兵制を無理矢理敷いて人員だけ確保したとしても、
    今度は軍事活動を支える国の経済すらおぼつかなくなり、予算の確保が実質不可能に。というジレンマを抱えている。


【自衛官になるには】
採用区分は多数あるが、体力と根性に覚えのある者はとりあえずお近くの自衛隊地方協力本部(地本)で聞いてみることをおすすめする。
日本国籍を持ち、それぞれの採用区分に合った年齢と身体的条件であれば試験を受けてみよう。
昔は任期制なら結構簡単に入れた時代もあったが、最近は民間の不景気により公務員志向が高まり、それに反して予算上採用人数が絞られたため難易度が上がっている。


様々な採用区分により難易度は差があるが、自衛隊の学校から入るコースは基本全寮制 *5で、数年間厳しい上下関係に耐え抜く根性が必要となる。
幹部自衛官を目指す防衛大学校および防衛医科大学校はかなりの高偏差値。
特に普通の私立医大なら高額な学費のかかる医学部の中、学費がタダの防衛医科大学は人気も高く合格者はほとんど偏差値70以上のトップ高校からばかりであるが、
医学科は6年間に及ぶ缶詰生活でビシビシしごかれながら送るためドロップアウトして普通の国立大医学部に逃げる者も定期的にでる。
看護学院は4年制の防衛大学校看護科に改変され、こちらも卒業後は幹部となる。
防衛医大は卒業後9年の年季があり、これより前に退官すると経費を返還しないといけない。
女性及び海上・航空の採用は高卒年齢以上からのみ。高卒以上で受験できる航空学校もある。
男子は陸上自衛隊にのみ高等工科学校(旧称少年工科学校)という中卒受験可能な枠が存在し、ここでは高卒資格が取れて卒業後は下士官相当の曹からのスタートになる。これも少年工科学校時代よりは減ったとはいえ在学中から給料が出る。
(かつては航空、海上にもあったがなくなった)
また大卒後から幹部候補生学校に入る道もある。
3年以内くらいで一区切りの「任期制自衛官」は一番ヒラからのスタートである。


【自衛的な余談】

  • 自衛隊は装備の喪失を非常に気にする組織であり、それは映画撮影の協力にも表れている。主に洒落にならない航空自衛隊が気にしやすい。
    平成ガメラの撮影時、監督は怪獣によるF-15の撃墜を撮影しようとした。
    しかし、航空自衛隊は「それはちょっと…」と言い難色を示したため、監督は脚本の書き直しを余儀なくされたということがある。
    その結果、怪獣に相対する人間の組織としては異例の強さを発揮することとなった。
    陸戦装備以上に撃墜=死である航空装備では架空のものであっても縁起が悪すぎるので仕方がない面がある。

    関連して、自衛隊は映画制作には協力的なのだが、「バトル・ロワイアル」シリーズと「皇帝のいない八月」に関しては例外で一切の撮影協力を拒否している。
    前者は作品内容が自衛隊のあり方とは真逆(国民に銃を向け、あまつさえ殺し合いを強制する)のため、後者は自衛隊がクーデーターを起こす内容のため当然といえば当然である。
    また映画版『戦国自衛隊』では「出演者を体験入隊させる」所までは協力を得られたものの、
    「自衛隊が戦争をする」・「途中で勝手に抜ける隊員が登場する」等の理由により兵器等の貸し出しはNGとなり、戦車のレプリカを制作。
    後に『ぼくらの七日間戦争』や2003年のドラマ『さとうきび畑の唄』に流用された。

    ゴジラ2000では無断で改造戦車を出したために一時期自衛隊の協力が得られなかったことがある。


追記・修正は彼ら自衛隊が血を流す日が来ないことを願いながらお願いします

この項目が面白かったなら……\ポチッと/


*1 吉田茂と鳩山一郎が反対したことが原因。しかし鳩山は自身が総理になった際にこの事を『吉田にのせられた!』と後悔したそうな

*2 なおクウェートは日本に感謝していなかった訳では無く、東日本大震災の際に原油500万バレル(約450億円相当)の無償提供を表明している。広告での日本外しについては主導権を持っていたアメリカの指示だった(アメリカが作った下書きをそのまま載せた)という説や、日本政府自身が海外派遣をしやすくする為の自作自演という陰謀論などが存在するが、真相はハッキリしていない。ただ前述の支援を考えればクウェートが日本に感謝していたことは疑いようが無いだろう。

*3 ただし旧陸海軍航空隊の軍人達が多く再就職し、主導権争いの末に海軍航空隊出身者よりも陸軍飛行戦隊出身者のほうが多く要職についていたという事実も勘案すると、大まかには陸軍飛行戦隊の間接的後裔である

*4 ただし輸送トラック不足は上述のように配置転換による戦車集中配備、16式による自走での展開で改善を目指し、輸送艦不足はいずも型を輸送艦運用も可能にしたり統合輸送部隊の準備や進められ、バンカーも全てではないが一部基地で整備されている。

*5 防衛医大看護科の技官コースのみ自宅通学可能。ただし自衛官の扱いではなく給料は自衛官コースより低くなる